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広告費でインターネットが新聞を抜き、テレビに次ぐ2位に

 2010-02-24
電通は2月22日、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した『2009年(平成21年)日本の広告費』を発表した。

『2009年(平成21年)日本の広告費』(発表資料)
http://www.dentsu.co.jp/news/release/2010/pdf/2010020-0222.pdf

これによると、2009 年の総広告費は5 兆9222 億円で、前年比11.5%減。2008年の4.7%減に比べ、2009年は減少幅が拡大した。総広告費は2007年の7兆191億円をピークとして、2008年、2009年と2 年連続で減少を続けている。



2009年の広告費の媒体別内訳(カッコ内は前年比増加率)

  • 新聞:6739億円(-18.6%)

  • 雑誌:3034億円(-25.6%)

  • ラジオ:1370億円(-11.6%)

  • テレビ:1兆7139億円(-10.2%)

  • 衛星メディア関連:709億円(+4.9%)

  • インターネット:7069億円(+1.2%)



「新聞」は18.6%減と2割近く落ち込み、5年連続の減少となった。発行部数が減少傾向にあることに加え、不況による企業の広告予算削減が直接影響した。最近、広告収入の減少は新聞社の経営に打撃を与えており、夕刊の廃止、制作・印刷・配送などでの新聞社間の提携、購読料金値上げ、Web版の有料化などの対策を講じてはいるが、目立った効果は上がっていないようだ。広告収入の減少がさらに進むようだと、深刻な経営危機におちいることも予想される。すでに米国では新聞の地盤沈下が著しく、経営破綻も相次いでいる。一方、日本では新聞の宅配制度が普及しているため、まだなんとか経営を維持できている面もある。

「雑誌」は広告費の減少幅がもっとも大きく、実に25.6%減と、ほぼ4分の1も落ち込んだ。近年、雑誌の新創刊が減っているのに対し、老舗雑誌も含め、休刊が相次いでいる。総じて雑誌は、そのコンテンツの特性からいって、インターネットに代替されやすい媒体だ。今後も部数減と広告減の逆スパイラルは止まりそうになく、さらに休刊が相次ぐ事態も想定される。雑誌の分野にもよるが、広告媒体としての雑誌の地盤沈下はなおも進むだろう。

「テレビ」は10.2%減で、新聞と同じく5年連続の減少となった。しかし、新聞や雑誌に比べると落ち込みは相対的に小さい。テレビはインターネットによって代替される度合いが、印刷メディア(紙メディア)よりは少ないからだろう。テレビも今後、楽観はできないとはいえ、「マスに向けて一斉に伝達できる」という特性などをいかせば、広告媒体としてインターネットと差別化を図ることは可能だろう。

「インターネット」は1.2%増とプラスで、従来型媒体の広告費が軒並み2桁減少となったのと比べ、相対的に好調が目立った。特筆されるのは、広告費の金額でインターネットが新聞を抜き、首位のテレビに次ぐ2位の規模となったことだ。今後、広告媒体としてもインターネットの台頭は続き、テレビを確実に追い上げていきそうだ。

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